光回線の解約時にかかるお金の仕組みについて徹底解説ー重要なのは解約金と工事費の残額

光回線を契約するときには手続き料金や回線工事費用などの初期費用が発生します。あまりにも初期費用が高額な場合はともかく、普通は最初にお金がかかることは納得できるのではないしょうか。

ですが、実は光回線は解約時にもお金が発生することが多くなっています。その仕組みを知らないと、「なんで解約するのにお金がかかるんだ」と不満に思ってしまいますよね。

また、解約の仕組みをちゃんと知っていれば、上手に解約すれば1円も負担することなく契約を解除することもできます。光回線の解約時にお金が発生する仕組みについて分かりやすく解説します。

■　光回線の解約時にお金が発生する仕組み

光回線の解約時に支払う可能性があるお金はずばり二種類。解約金と工事費です。

光回線の契約プランには2年縛りや5年縛りのように、何年間か継続して契約を続けるプランがあります。契約年数の縛りのあるプランは、縛りのないプランと比べて基本料金が安くなったり、キャッシュバックの条件が良くなるなど、利点が多くなっています。

その代わり、縛りのある期間中に解約すると、解約金または違約金と呼ばれる料金の支払いが発生してしまいます。解約金の相場は9500円ですが、中には5000円以下と負担が少なかったり、逆に3万円近くかかる光回線もあります。

違約金が発生しないのは、縛り期間の終わった翌月の更新月と呼ばれる月のみ。更新月が終わると再び縛り期間が始まり、その次の更新月が来るまでに解約するとまた解約金が発生します。

具体的な例で見てみましょう。

2年縛りプランの場合、2年間(24ヶ月間)の間は解約時に解約金が発生します。25ヶ月目が更新月となり、この月に解約すれば解約金は発生しません。そして、26ヶ月目からまた2年間は縛り期間となります。この流れを繰り返していくわけです。

なお、光フレッツのように回線事業者とプロバイダが別の場合は、それぞれで違約金が発生します。その分、違約金の負担は大きくなってしまいます。最近主流の光コラボでは回線事業者とプロバイダが同じなので、解約金は一社分しか発生しません。

解約金の支払いを避ける方法は二つあります。

一つは、更新月を狙って解約する方法です。急に引っ越しをしたり、どうしてもすぐに他の光回線に変更したい場合などは難しいかもしれませんが、余裕をもって他の光回線に乗り換えられるときは更新月まで待つのが良いです。

もう一つは、違約金負担キャンペーンを行っている光回線に乗り換えることです。少なくない光回線事業者が、新規契約を取るために違約金負担の販促キャンペーンを行っています。

違約金と同額分だけキャッシュバックに上乗せしてくれたり、月額料金を割引してくれたりしますので、上手に利用すると負担を減らせます。

光回線を利用する場合、最初に自宅やオフィスに回線工事が必要な場合がほとんどです。そして、多くの光回線事業者が初期費用に回線工事の工事費を含めています。

工事費の額は契約プランや光回線の種類によって異なりますが、1万5000円から4万円の間が多くなっています。

工事費の支払いは一括払いか分割払いの選択が可能ですが、決して小さくはない負担なので多くの方が分割払いを選びます。

そして、解約時に問題となるのが分割払いを選んだ場合です。解約時に工事費の残債が残っていると、その分が一括で請求されるからです。

短期解約すると工事費の残額はかなり残っているため、解約金と合わせて相当な負担になってしまいます。ですので、工事費の支払いが必要な光回線では特に短期解約に注意してください。

工事費に関しては、負担を軽減するさまざまな販促キャンペーンが行われています。

多いのが、工事費と同額のキャッシュバックを付与することで実質的に工事費を無料にするというキャンペーン。これなら、工事費の負担はないのと同じですね。

また、工事費を分割払いにすると、分割払い額と同額の割引が毎月適用され、実質的に工事費の支払いがなくなるキャンペーンもあります。

注意点としては、工事費の残額を支払い終わる前に解約すると割引も終了してしまい、その時点での残額を請求されてしまうことです。

ですが、分割払いが終わるまで契約を続けた後に解約すれば、すでに支払いを終えていることになるので工事費の残額の請求はなくなります。

以上見てきたように、解約時にかかるお金のうち大きなウェイトを占めるのは解約金と工事費です。

特に工事費に関しては、短期解約をすると負担が大きくなるようになっていますので、引っ越しなどで短期解約の可能性があるときは、光回線の契約はよく考えた方がよいです。

逆に言えば、ある程度の長期利用を前提とすれば、解約金も工事費の残額の支払いも0にすることができます。

なお、解約金と工事費以外にも、契約する光回線によっては回線設備の撤去費用や、レンタルした機器を返却するための送料などが発生する場合もあります。