光回線の解約で損をしないために知っておきたい基本知識【違約金と工事費の支払い】

引っ越しなどの機会、あるいは新しい光回線に乗り換えるときなど、現在使っている光回線の利用をやめる場合、解約手続きを行う必要があります。

単純に解約を申し込めばいいだろうと思っていると、自分が思っている以上に解約に伴う支払いが大きくなってしまったなど、トラブルになってしまうこともあります。

トラブルを避けるためにも、光回線の解約についてぜひ知っておきたい基本知識をまとめました。損をしないための上手な解約方法についてもご紹介しています。

■　光回線の解約において発生する可能性のある支払い

光回線を解約した場合、次の二つの支払いが発生する可能性があります。

①　解約金(違約金)
②　工事費の残額

①　解約金(違約金)

光回線の契約期間は2年または3年となっていることが多いです。

そして契約期間中に解約すると、解約金(違約金という名前になっていることもあります)が発生します。

解約金の額は契約している光回線によって異なりますが、9500円～10000円となっていることが多いです。

中には1500円や3500円と言った安い金額であったり、2万円や3万円など1万円を大きく超える額になることもあります。

この仕組みは携帯電話と同じなので、比較的知っている方も多いと思います。

②　工事費の残額

違約金と違ってあまり知られていないのが工事費の残額。

光回線は利用開始時に回線工事が必要になります。このとき、一部の光回線では工事費が発生します。

工事費の額は20000円から40000円が多くなっています。

実は多くの光回線では工事費の「実質無料キャンペーン」を行っています。

これは、工事費を毎月分割で支払うことで、本来の支払い額と同額の割引が適用されるというもの。つまり、工事費の分割払い額が割引額で相殺されて実質無料になるわけです。

光回線の利用を続けている限り割引は続きますが、問題は分割払いが終わる前に契約を解除してしまった場合。

この場合、工事費の残額が一括で請求されてしまいます。

工事費の残額の支払いを避けるためには、分割払いを終えるしか方法がありません。そのため、長期的に利用できる場合以外には、高額な工事費が発生する光回線は避けた方が良いでしょう。

■　解約にかかる支払いを減らす・なくす方法

①　違約金が発生しない期間に解約する
②　キャッシュバックが大きい光回線に乗り換える
③　違約金負担キャンペーンのある光回線に乗り換える
④　光フレッツの場合、光コラボに転用する
⑤　クーリングオフ制度を利用する

①　違約金が発生しない期間に解約する

まず、違約金の支払いについてです。

違約金の支払いを避けるためには、契約期間が終わった後の更新月に解約することです。更新月に合わせてタイミングよく解約すれば、違約金の支払いは発生しません。

また、光回線の中には、更新月の解約ではなく、最低契約期間を終えたあとならいつ解約しても違約金が発生しないものもあります。

光回線を利用していれば必ず違約金の発生しない期間があるので、そのタイミングで解約すれば違約金を支払わなくて済みます。

②　キャッシュバックが大きい光回線に乗り換える

光回線を変更する場合に有効な方法です。

現在、光回線の多くは新規契約や乗り換え契約をすると一定額のキャッシュバックを付与しています。

キャッシュバックの額は契約する光回線にもよりますが、2万円から4万円ほどが相場です。

違約金の額が1万円なら、2万円から4万円のキャッシュバックがあれば違約金を補ってもプラスになりますね。

③　違約金負担キャンペーンのある光回線に乗り換える

キャッシュバックは違約金の支払いを実質的に帳消しにしてくれますが、光回線の代理店の中には、乗り換えで契約すると違約金を負担してくれるキャンペーンを行っているところもあります。

さらに違約金を負担してくれた場合でも、キャッシュバックは通常どおり付与してもらえるので、非常にお得です。

違約金負担のキャンペーンを行っている代理店はそれなりにあるので、キャッシュバックと合わせて考えるとよいでしょう。

④　光フレッツの場合、光コラボに転用する

光フレッツを利用している方限定の方法です。

光フレッツの場合、光コラボと呼ばれる光回線に契約を変更(転用)すれば、違約金は発生しません。

これは、光フレッツでも光コラボでもNTTのサービスになるため、解約とは見なされないからです。

また、光フレッツから光コラボに転用すると、一般的には利用料金が安くなります。違約金が発生しないうえに月額料金が安くなるという二重のメリットがあるので、光フレッツを使っている方は検討してみてください。

⑤　クーリングオフ制度を利用する

契約してから8日以内であればクーリングオフ制度が利用できるため、無料で解約することができます。

ただし、よほど使い勝手が悪いなどの理由がなければ、なかなか8日以内に解約しようと思うことはないので、クーリングオフ制度を利用することは少ないと思います。