光回線の解約時に気を付けたい６つポイント

光回線の契約は比較的スムーズに進むのに、意外と手間がかかるのが解約の手続きです。 解約時には違約金や工事費の残額の支払いなど気を付けておきたいポイントがあります。 今回は光回線の解約時に気を付けたい6つの点を解説します。

■　解約手続きで気を付けるポイント①－解約手続きはどこから申し込むの？

まず、解約時に最初に躓いてしまうのが、そもそもどこから解約手続きを申し込んだらいいのかということです。 基本的には契約している光回線事業者のウェブサイトから申し込めばOKです。 ただし、意図的かどうかはともかく、光回線事業者のウェブサイトでは分かりにくい場所に解約手続きのページがあることもあります。

■　解約手続きで気を付けるポイント②－解約を申し込むのはサービス事業者だけ？それともサービス事業者とプロバイダーの両方？

光回線の解約は光回線事業者、つまりプロバイダーとサービス事業者に申し込む必要があります。 家電量販店や販売代理店経由で契約した方はこの点に注意しておきましょう。販売代理店のウェブサイトからは解約を申し込むことはできません。 ここで問題となるのは、解約を申し込むのはサービス事業者だけで良いのか、それともサービス事業者とプロバイダーの両方に申し込まなくてはいけないのか、ということです。

サービス事業者とプロバイダーが同一の場合は解約を申し込むのは一つだけで大丈夫ですが、サービス事業者とプロバイダーが異なる場合はそれぞれに解約を申し込む必要があります。

■　解約手続きで気を付けるポイント③－解約手数料・違約金が発生しないか確認する

光回線を所定の契約期間以内に解約する場合、多くの場合、解約手数料や解約違約金が発生します。 解約手数料や解約違約金自体は1万円前後なのでそれほど大きな負担となりませんが、違約金があることを知らないと後で請求されて驚くことになります。
違約金が発生する期間(最低利用期間)は契約している光回線にもよりますが、1年から2年が一般的です。最低利用期間がない場合や、数カ月の場合もあります。

最低利用期間以外にも、携帯電話と同じように、更新月以外の解約に違約金が発生するパターンもあります。更新月は契約から2年ごとというのが多いようです。 いずれにせよ、どのタイミングで違約金が発生するのかは解約前に把握しておくようにしましょう。 場合によっては、解約の時期を少しずらすことで違約金の発生を抑えられることもあります。

■　解約手続きで気を付けるポイント④－工事費の分割払いに注意

光回線の契約時には工事費が発生する場合があります。そして工事費は一括払いか分割払いが選べるのですが、分割払いを選択している場合は解約時に要注意です。 というのも、解約時に分割払いの残債があると、残りの工事費がまとめて請求されてしまうからです。
解約する時期によっては、工事費の残額が解約手数料よりも高額になってしまうことも少なくないので、工事費の残額がどの程度あるのかはしっかりと把握しておきましょう。 ドコモ光やフレッツ光では工事費は15000円～18000円ですが、auひかりやNURO光は30000円～40000円と高額になります。

■　解約手続きで気を付けるポイント⑤－プロバイダから提供されたメールアドレスが使えなくなる

最近ではgmailやyahooメールなどのフリーメールを使う方が多いため、光回線の契約時にプロバイダから提供されたメールアドレスを使っている方は少ないかもしれません。 光回線を解約してしまうと、プロバイダから提供されたメールアドレスは使用できなくなります。
仕事やプライベートで長期間使用している場合は、プロバイダに依頼すればメールアドレスを維持することができる場合もあります。メールアドレスの使用を続けたい場合はプロバイダや光回線事業者に相談してみるとよいでしょう。

■　解約手続きで気を付けるポイント⑥－レンタル機器の返却と回線撤去工事をしっかりと行う

光回線の解約手続きが終わったら、それで全て終わりというわけではありません。機器をレンタルしている場合は返却する必要があります。 ほとんどの場合は、返却用の梱包資材に入れて送り返すだけなので、問題なく片付くでしょう。

また、賃貸物件に住んでいて、引っ越しのために光回線を解約した場合、原状復帰のために回線撤去工事が必要になる場合もあります。 ただし、最近の賃貸物件では最初から光回線が備え付けられている物件が多いので、それほど撤去工事が必要になるケースは多くありません。

いずれにせよ、直前になって慌てないためにも、レンタル機器の返却や回線撤去工事が必要なのかどうかは把握しておきましょう。